電波産業年鑑は、電波産業の実態を的確に把握できるよう情報を関係者に提供し、電波利用への理解の促進を図るとともに、通信・放送事業における事業計画の立案等に役立てることを目的に、当会の「調査統計小委員会」(委員長：北本 佳樹　パナソニック(株)、委員長代理：岩城 正和　日本放送協会)で編集し、毎年発行しています。
　本年度発行の「電波産業年鑑2011」は、電波産業に関する情報・データを網羅した5つの章及び資料編からなる「本誌」と、電波産業調査統計 〜統計で見る電波産業の推移〜 をまとめた「別冊」の2分冊により構成されています。また、本誌・別冊の内容をPDF形式でCD-ROMに収録し、付録としました。


　会員の皆様には既に送付しておりますが、更に必要な方には実費で頒布しています。

頒布価格：２，５００円（税込み、送料別）
一般社団法人電波産業会　総務部
　 TEL ０３−５５１０−８５９０

　第1章において、2010年度の主な動きを、「技術」・「行政」・「標準化」・「政治・経済」・「社会」の動向に分類して、電波産業と社会情勢の背景を横断的な視点で概観できるように表形式で記述しました。
　また電波産業界で特に関心を集めた重大トピックスを8項目取り上げて、その概要を解りやすく記述しました。

　新たにアジア・オセアニアを中心とした地域における、携帯電話等の周波数割当表を資料編（便覧）に追加しました。

　用語解説、略語集及び索引の充実を図り、Webサイトに掲載されている別冊の「電波産業調査統計」については、カラー化をより進めることによって見易さを向上しました。
　なお、ARIBの会員向けWebサイトでは、付録CD-ROMの全内容を閲覧できるようにしました。