第１章では、2008年度の動きのうち以下の3事項をトピックとして、産業・技術・行政の動向を横断的視点でとらえ、国内外の状況等を概観しました。
 ・　移動通信システム・広帯域移動無線アクセスシステムの高度化
 ・　地上デジタルテレビ放送の動向
 ・　地上アナログ放送停波後の検討状況
また、各章の頭に各章内の2008年度の動きが分かるサマリーを記述しました。

　移動通信分野においては、IMTや広帯域移動無線アクセスシステム（WiMAX、XGP（旧称 次世代PHS））、ITSなどの最新動向を記述しました。放送分野においては、地上デジタル放送、衛星デジタル放送、次世代放送、携帯端末向けマルチメディア放送等の最新動向を記述しました。衛星通信分野においては、Ｓバンド国内移動体衛星通信システム、Ku帯VSATシステム、Ku帯ヘリコプター衛星通信システム、超高速インターネット衛星「きずな（WINDS）の最新動向を記述しました。小電力無線分野においては、UWB（超広帯域）無線システム、気象観測用ラジオゾンデシステムの最新動向を記述しました。
  また、本年度版から利用分野が特定されていない研究開発レベルの将来技術についても取り上げることとし、コグニティブ無線技術を紹介しました。

　国内産業規模の推移と、海外産業規模の推移とを電波産業調査統計（別冊）に一元化し、国内外の統計データをグラフと表で掲載しました。

　本編・別冊の内容を添付のCDROMに収録し、カラーの図表や電子ファイルの全文検索機能等、年鑑の情報をより活用頂けるようにしました。さらに本年度版から、索引に加え用語解説、略語集を掲載しました。
  また、CDROMには、昨年度の年鑑（平成20年版）も再掲しました。